不覚(2)ランドパワーとシーパワー
ランドパワー、シーパワーのところで
>北野幸伯氏は新著『中国・ロシア同盟がアメリカを滅ぼす日』で語る。等
と記入しましたが、
>世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略―江田島孔明
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/
の間違いでした。
修正を間違ってしまった。二重の不覚である。
ランドパワーとシーパワーの体系は江田島孔明さんがくわしく説明している。
不覚(1)で少し触れたが、私も江田島孔明を知る以前から陸上国家と海上国家の体系分けを行っていた。江田島孔明ほど詳しくまとめてられている。
私が分類していた大きな理由は、世界における「商人の暗躍」を示す為に体系化していたのだ。
要するに、陸上国家内の商人は内向的で独占的な体質を持ち、国家の初期の段階で発達する。海上国家は解放的で自由交易を保証する為に存続が約束されている。国家の初期段階から広大な領地を得る過程で交易商人が成長することが多い。しかし、いったん成長した交易商人は特定の国家、または国家元首に寄生しない勢力へと変化する。
特に、通貨貨幣が成立する世界において、その存在を大きくできる。
現在、世界中が統一された通貨貨幣が存在する時代になり、巨大な陸上商人は海上商人へと変化し、世界中がマネーパワーバランスの戦いの渦中に入っている。
もちろん、特定の興行権をもつ、陸上商人は存在しているが、世界を動かしているのは海上商人の力だ。
単純に、ユダヤ商人、アラブ商人、華僑などと呼ぶことの出来ない世界に入ってきてきる。
持論、その2 (第2次世界大戦を勝つ為には)
大日本帝国が日露戦争に勝利してから、ヨーロッパ勢力が日本に警戒感を高めたのは事実であり、また、差別的外交がなされたのも事実である。
実はここで日本は大きな曲がり角に差し掛かっていたことに気が付かなかったのだと私は推測している。
経済的に破綻を来たした日本は経済復興の為に国力を注いだ。列強のヨーロッパ諸国を押しのけて多くの権益を取得することに躍起になった日本は、世界経済を敵に回すことになっていった。
ここで日英同盟を尊重し、英国へのビジネスチャンスと、中華復興を掲げる華僑を取り入れることができれば、その後の世界情勢は大きく異なることになっていた。
大英帝国の復権を図りたい英国、華僑の独立を保ちたい中国、アジアの覇権を確立したい日本は、他の勢力の排除という一点で合致する。そこで打ち出される策がでてきるのである。
単純にいえば、3国による商業権の開放である。
後に、重油を輸入している米国を引き入れることで四カ国経済同盟が可能であった。
話をまとめると、華僑は当時、中国を支配する陸上商人である。
日本は新興の海上商人であり、英国、米国も海上商人の国家である。(西海岸に達したあたりから、米国は陸上商人国家から海上商人国家へ変貌していった。)
日本による代行植民地とでもいうべき、政策を取ることによって世界を敵に回すことなくアジアの支配者へとなるチャンスがあったと考えている。
最初に言ったが、海上商人はどこの支配者が支配しているかは問題にしない。日本に支配化であれ、米国の支配化であれ、自由交易を保証する国家と手を結ぶことができるのだ。
そのことを理解していれば、また違った世界が完成されていたかもしれない。
もっとも、日本の純粋さと無知が起こした戦争は、アジア開放への大きな道しるべになったことに違いはないと考えている。
いずれにしろ、世界を敵に回した日本が勝利する可能性はほとんどなかったと私は考えている。
「戦争は始まる前から決まっている。」これも私の持論の1つだ。
もう1つ、日本の残虐性の報道をよく耳にする。
イラクでもそうだが、長期化する戦争において理性的な人間がいるというなら、それこそ驚愕に値する。日中戦争が10年と長期化する中で、統制が乱れていくのは当然の事実だ。
況して、空虚の計を実施する中国軍の暴挙を防ぐすべはない。
戦術的に敗北していたのだ。
蒋介石軍の支援をする米・英を引き離し、共産軍の補給路を持つ華僑を味方に付けなくては日本の勝因な存在しないのである。
また、海上国家であった日本が陸上国家的侵攻を行ったことも敗因の1つである。
陸上国家の要因は、人と力である。技術力を持つ日本は力では圧倒的であったが、人の方で限界があった。そのことは日露戦争で証明されていたにも関わらず、同じ鉄を踏むことなったのは、日露戦争の把握が十分でなかったことが敗因の1つである。
石原莞爾がどう考えていたかはこれからの研究の対象ではあるが、
満州国の設立は悪い考えではなかった。
中国による新国家設立は、日本主導で行えること。中国人による国家を設立することで陸上国家を樹立することができること。
この2点を考えると満州国樹立の発想は悪くはないと考えたが、実際は傀儡政権であり、中国人の国家とは呼べるしろものでないことは歴史の事実である。
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